動画広告で注目のYouTube広告！今すぐ始めたい人に種類や費用を徹底解説

近年、YouTube広告の市場は急激に拡大し、5年後には今の2倍の規模に達するという予想も出ています。

この記事ではYouTube広告について、種類や設定方法、費用発生の仕組みやメリット・デメリット、視聴ユーザーが反応しやすい動画のポイントなど、YouTube広告に関する基本的な情報を網羅して解説します。

YouTube広告とは？

YouTube広告とは、読んで字のごとくYouTubeを媒体に配信される広告のことです。YouTubeで動画を視聴している時に時々流れてくるあの広告です。

特徴としては、動画でユーザーにアプローチできるという点が挙げられます。
これは従来の検索広告やディスプレイ広告と大きく異なる点です。

TVCMとの違い

同じ動画広告を配信する媒体として、TVがあります。番組の間に流れているCMと呼ばれているものです。
両者にはどのような違いがあるのでしょうか。

一番の違いは、YouTube広告は詳細なターゲティングができるという点です。これは、インターネット広告全般に言えることですが、ユーザーの属性に応じて詳細なターゲティングが可能です。
従って、見込みの高いユーザーにのみ効率よく広告を配信することができます。

一方のTVCMは、詳細なターゲティングができない分、一度に多くのユーザーに広告を配信することができます。
広告が届くユーザーの質は両者で大きく異なるため、戦略も大きく異なります。

また費用の面でも大きく違うのは、TCVCMの場合、制作や放映に数千万単位の費用が必要なのに対し、YouTube広告の倍は数万円から動画広告を配信できるという点です。

YouTube広告、費用発生の仕組み

YouTube広告は、テレビCMのように放送枠に応じて料金が発生するわけではありません。
1日当たりに設定した予算の中で、広告費用は発生します。

費用が発生するタイミングには、4つのパターンがあります。

１、広告が再生されてから30秒が経過した場合（30秒未満のものは最後まで再生された場合）
２、広告に対してユーザーがアクションを起こした場合（リンク先をクリックする等）
３、広告がユーザーが視認できる場所で2秒以上再生された場合
４、広告が表示された場合

「4、広告が表示された場合」があるもののほとんどの場合、表示されたからと言ってすぐに費用が発生するわけではありません。

このように、費用対効果が高いのもYouTube広告の特徴の一つです。

　

YouTube広告の種類と費用

YouTube広告には、大きく分けると「True View広告」と「バンパー広告」の2種類があります。
また、「True View広告」にはさらに、「インストリーム広告」と「ディスカバリー広告」があります。

インストリーム広告（True View広告）

True View広告とは、YouTubeの動画再生画面上に表示される動画広告のことです。
その中でインストリーム広告とは、動画視聴前と途中で表示される動画広告のことです。

再生され始めてから5秒後にスキップが可能です。
最大15秒間のスキップを不可にする設定もあります。

メリットとしては、ユーザーに届けられる情報量が非常に多いという点が挙げられます。仮にスキップされてしまったとしても、文字や画像以上の情報をユーザーに届けることができます。
また、スキップされてしまった場合には費用が発生しない為、費用対効果も高いと言えるでしょう。

インストリーム広告では、配信を始める当初は、10円～数十円らいの入札価格が良いとされています。

ディスカバリー広告（True View広告）

一方でディスカバリー広告とは、YouTube内の検索結果画面上部に表示されたり、おすすめの動画や関連動画枠に掲載される動画広告です。

ユーザーに意図せず見せるのではなく、「見たい」と思ったユーザーがクリックする広告なので、商品購買やサービス利用に最も繋がりやすいです。

メリットとしては、ユーザーが検索したキーワードに応じて関連動画が表示されるため、広告のコンテンツに興味関心を持ったユーザーが集まりやすい点が挙げられます。

True viewディスカバリー広告については、目安として10円前後から設定し、露出を見ながら徐々に単価を引き上げることが良いとされています。

バンパー広告

バンパー広告は、最長6秒間スキップできない動画広告です。
インストリーム広告と似ていますが、スキップの有無が大きな違いです。

この広告の特徴は、費用が発生する仕組みにあります。

上述した通りインストリーム広告の場合は、30秒以上の視聴あるいは、ユーザーがアクションを起こさない限り費用は発生しません。
しかし、バンパー広告は、1,000インプレッションあたりで費用が発生します。

メリットとしては、ブランディングに適しているという点が挙げられます。インストリーム広告と比べて視聴時間が短いため、スキップすることはできなくても、ユーザーに与えるストレスは少ないです。

バンパー広告は1000回表示された時の広告費を想定して入札をかける必要があります。(CPM課金)そのため、広告費の範囲が広く、一概にこの金額というのを決めるのは難しいです。

YouTube広告コンテンツ制作費

YouTube広告を始め上で、すでにYouTube広告として使うコンテンツが手元にある場合は良いですが、これから制作するとなると、制作費用についても気になるはず。現在は広告用の動画制作会社も多数あり、それぞれ異なる特徴を打ち出しています。

費用感としては本当にピンキリで、安い会社で5万円程度から、ある程度クオリティを求める場合には20万円以上は想定しておく必要があります。

安く始められればその方が良い！という考え方もできますが、例えばYouTube広告で実績がある会社に依頼するとすれば、ある程度制作費用をかけても、十分元が取れるという考え方もできます。

動画広告の制作を抑える方法

YouTube広告のコンテンツを制作する際、制作会社に依頼して良い動画を作らなければならない…と考えてしまいがちですが、実は費用をおさえて個人や会社でも制作は可能です。

例えば、静止画を組み合わせてスライドショー形式の動画をつくり、テロップや音声を入れて編集をおこなえば、YouTube広告を制作する費用をおさえて、スピーディーに配信開始が可能です。

もちろん、商材によってはきちんと制作会社に依頼しないと成果が出にくいものもあるので、そこを判断した上で制作に進みましょう。

効果的なターゲティング

YouTube広告は、ユーザーに多くの情報を届けられるその動画広告としての特性と、その広告主にとって費用対効果の高い仕組みだけでなく、市場自体が目まぐるしい成長を遂げているため、非常に魅力的な広告媒体だと言えます。

しかし、いくら成果が見込める広告だとしても使いこなせなければ意味がありません。
ここで少し、実践的なターゲティング方法について紹介します。
ターゲティングの方法は、大きく4つあります。

ユーザー属性

1つ目は、「ユーザー属性」を活用したターゲティング方法です。

YouTubeを利用するユーザーの多くは、個人のアカウントを保有しています。そのアカウントを作成する際に登録する基本情報が、「ユーザー属性」です。

配偶者の有無、子供の有無から学歴までさまざまな「ユーザー属性」に対してターゲティングを行えます。

興味関心

2つ目は、「興味関心」を活用したターゲティングです。

特定の分野に興味関心のあるユーザーにターゲティングをすることができます。ターゲティングできる分野は、スポーツから政治まで幅広いです。

例えば他に、テクノロジー、旅行や金融といった分野があります。

ユーザーの検索情報

3つ目は、「ユーザーの検索情報」を活用したターゲティングです。

ユーザーの検索情報から推測される、そのユーザーの購買傾向に対してターゲティングすることができます。
設定できる項目は全部で382項目あります。
こちらも分野が幅広く、例えば、テクノロジー、旅行や金融といった分野があります。

一度動画を視聴したユーザー

4つ目は、「一度動画を視聴したユーザー」に対して行うターゲティングです。

これは「リマーケティング」と呼ばれており、YouTube広告だけでなく、多くのインターネット広告でも使われています。
見込みのあるユーザーにターゲティングできるため、非常に費用対効果の高いターゲティング方法です。

　

YouTube広告市場

動画広告市場の動向

2019年にサイバーエージェントが行った国内動画広告の市場動向調査では、2023年には5056億円まで拡大することが予想されています。
特に、スマートフォン動画広告の需要が大きく、市場全体の89％にまで及びます。

YouTube広告はその動画広告市場の台風の目です。
平成30年7月に「総務省情報通信政策研究所」が発表した『平成29年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書』のデータによると、YouTubeの利用率は全年代で72.2％とのことでした。

今後は「5G」の技術が普及することで動画コンテンツの質はますます良くなっていきます。
動画広告市場の拡大は今後も続いていくでしょう。

まとめ

今後のインターネット広告市場の動向として、現在主流の検索広告やディスプレイ広告から動画広告へのシフトが進んでいくと思われます。

実際既に、GoogleやYahoo！を始め、各種広告媒体で動画広告の成果が上がってきています。
中でもYouTubeは今後有力なプラットフォームになりますので、自社のサービスを知ってもらいたいという方はもちろん、実際の購入やサービス利用したいという方も、ぜひこの記事をヒントにYouTube広告を運用してみてください。