海外リスティングを失敗させないための7つのポイント

  • 2021.6.25
  • 2021.7.14
  • 1,296 Views

近年、自社のサービスや商品を海外に向けて販売したい企業が増えています。実際、取り扱うサービスによっては、日本向けよりも海外向けに展開するほうがいいものもたくさんあります。

しかし、いざ海外向けリスティング広告をやろうと思っても、日本と同じ設定でいいのか、トラブルにならないために特に気を付けることはないのかなど、不安に思うことも多いですよね。

そこでこの記事では、海外に向けてリスティング広告を実施する際に注意すべきポイントをまとめました。

時差を考慮しよう

時差は、海外旅行に行く際など気になるポイントですよね。
24時間365日、問い合わせや購入が問題なくできる商品・サービスなら良いのですが、「日本時間の日中のみしか対応できない」など制限がある場合は、広告を配信する時間帯に注意が必要です。

また、現地の時間に合わせて配信をコントロールする場合は、日本時間のいつ操作する必要があるのかなど、時差を逆算する必要があります。

下記のようなサイトを利用するといいでしょう。
世界時計 – 世界の時間と時差

また海外との時差は、1年を通じて一定ではありません。
例えば、ニューヨークと日本では14時間の時差がありますが、サマータイムの時期は13時間と短くなります。
サマータイムは日本にはない制度で、うっかり見逃しがちなので要注意です。

通貨の違い

アカウントの通貨を販売先の国の通貨に合わせなければいけないというルールはありません。日本円の支払いで、アメリカに配信ということも可能です。
現在日本向けに配信している広告アカウントを使用し、海外に向けてもやってみようとしているのであればそれも可能です。

ただこの場合、アメリカに広告を出す際にもクリック単価を「円」で計算することになるので注意が必要です。

通貨のレートは日々変わるため、例えば今日は1ドル100円だったものが、翌日は1ドル105円になる場合もあります。レートによって掲載順位が変わる可能性もありますので、できるだけ現地の通貨に合わせて設定することをおすすめします。

ちなみに、アカウントの為替レートはリアルタイムに更新されており、オークションのたびにその時のレートが適用されます。クレジットカード課金時の為替レートが適用されるわけではないため、期間中の為替変動の影響で得したり損したりすることはありません。

アカウント設定

1と2に記載した問題点があることから、広告アカウントはできるだけ広告を出したい国ごとに分けるようにしましょう。

広告アカウントで使用するタイムゾーンと通貨は、初めて広告アカウントを取得した時にのみ設定できるもので基本的に変更ができません。

例えばイギリスに広告を出すのであれば、通貨はイギリスポンドを選びタイムゾーンはグリニッジ標準時を選ぶことになります。

Google広告では200以上のタイムゾーンが用意されているため、よっぽど珍しい地域への広告出稿でない限り自分が出したい地域が選べないということはありません。

言語

「海外に住んでいる日本人向けに日本語で広告を出す」というケース以外、基本的には現地の言葉で広告を出すことになります。

広告を設定するという視点でお伝えするなら、「キーワードと広告文をいかに現地の言葉で表すか」が重要です。
そのため、現地の方がどのような語句で検索するのか知っておく必要があります。

また広告文の文字数にも要注意です。
広告文作成はグーグル翻訳などを使って行うと、伝えたい意味が伝わらなくなる可能性もあります。
できる限りバイリンガルに近い方に、ニュアンスを汲み取ってもらいながら進めるのがいいでしょう。

文字数

日本語のように漢字があるわけではないので、少ない文字数の中で伝えられる分量は大きく変わります。30文字でいかに厳選し伝えるかを考えましょう。

日本語の文章をそのまま翻訳をすると、文字数をオーバーすることが多いでしょう。
またキーワードをそのままタイトルに入れるのも、おそらく文字数がオーバーしてしまうでしょう。

例えば日本産と表記したい場合、英語ではMade in Japanとなり文字数はスペースを抜いても11文字です。
伝えたいことを的確に伝えつつも、表現がおかしくないように注意しつつ広告文を作成することが必要です。

トレンド・習慣

広告を出稿する先の国に、どのような習慣があり、どのようなトレンドがあるのかも成果に大きく影響します。
国内向けと同じ感覚でキーワードを発想していると、抜け漏れが出てしまったり広告文がうまく伝わらなかったりするでしょう。

同じ英語を使う国でも、イギリス人がアメリカ国内向けの広告運用をした時に文化の違いで上手くいかないケースがあります。可能なら、言語だけではなく現地の文化に精通した人に運用を任せるのも手段です。
それができないなら、文化レベルまでリサーチすることでより高い成果があげられるでしょう。

例えばアメリカではスマートスピーカーの普及率が日本に比べて非常に高く、音声検索が日常的に行われています。検索語句も、音声で調べる言葉と文字入力で調べる言葉とで違いが出てきています。

音声検索では話し言葉のような語句が多かったり、検索語句が長くなったり、how to などの言葉が使われたりすることが多いといわれています。

成果を上げるためにも、ユーザーが検索する方法まで考慮したキーワード選定が必要なのです。

広告のルール

日本に薬機法や景表法など、広告にまつわる法律やルールがあるように、海外でもその国によって(アメリカでは州によって)法律やルールが違います。
ルールを把握せずに広告を出してしまうと、法律違反になり大きな罰則を受けるケースもあります。

例えばEU圏のGDPRなども注意すべきルールといえるでしょう。
GDPRは個人情報保護に関する規律で、違反すると罰金が最大で企業の年間売上高(全世界での売上合算計算)の4%以下、あるいは2,000万ユーロ以下のいずれか高い方が適用されます。1ユーロは2021年6月現在約132円ですので、約26億4千万円の罰金となります。

このように、法律は知らないでは済まされません。
広告配信したい地域の法律やルールについては、必ず調べて違反しないように確認しましょう。

GDPRについてはこちらをご覧ください

まとめ

海外リスティングを行う際に気をつけるべき7つのポイント(時差、通貨、アカウント設定、言語、文字数、トレンド・習慣、広告)についてお伝えしました。

海外向けのリスティング広告運用では超えるべき壁は多く、国内で広告を行う以上に気をつけなければいけないことはたくさんあります。
しかし一方で、それが高い参入障壁となり海外展開できていない企業も多く、自社で実施できれば大きなチャンスになるとも言えます。

まだまだ海外リスティングを実施している企業は多くないので積極的にチャレンジ、新しいマーケットの開拓を行ってみてください。

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岡田雅裕

株式会社リスティングプラス チーフコンサルタント 学生時代にモバイル広告の会社でアルバイトをし、新卒でリスティングプラスに入社。リスティングプラスの創業期を代表長橋と共に支え、数多くのクライアントを広告費月額0円から500万以上に育てあげた経験を持つ。嫁が美人と評判である。

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