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【この記事の要点(3行まとめ)】
- 2026年のGoogle広告は、ほぼすべてのメニューにAIが組み込まれ、「細かく設定したもの勝ち」から「方向性を示してAIに任せる」運用へと前提が変わっています。
- 検索広告の「部分一致」は2024年7月に「インテントマッチ」へ名称変更。字面ではなく検索意図・文脈でマッチングする実態に、名称が合わせられました。デマンドジェネレーションは「P-MAXから検索を除いたもの」と理解するのが早道です。
- 迷ったらまずP-MAX、目的検索がある商材は検索広告から、D2Cならショッピング広告は必須。メニューごとの役割を理解して使い分けることが成果の分かれ目です。
【この記事を読むと分かること】
- 2026年時点のGoogle広告全メニューの役割と最新の変化
- 「インテントマッチ」「デマンドジェネレーション」など5年前にはなかった概念の意味
- メニューごとの配信面・向いているケースの比較表
- 自社はどのメニューから始めるべきかの判断基準
目次
はじめに：5年前の知識のままだと、Google広告はもう別物です
「昔Google広告を運用していたが、久しぶりに管理画面を開いたら知らないメニューだらけだった」
最近、こうした声を本当によく聞きます。
実際、かつて広告運用の現場にいて、その後別の業務に移られた方と話した際に、「P-MAXは使われていますか？」と尋ねたら、「それは何ですか」という反応が返ってきたことがありました。
数年の空白があるだけで、それくらいGoogle広告は変わってしまっています。
先日、弊社の広告運用のエースメンバーと「2026年最新版・コンバージョンを増やすGoogle広告全メニュー解説」というテーマで収録を行いました。
この記事では、その内容をもとに、現在のGoogle広告の全メニューを1つずつ解説します。これから始める方にも、昔やっていて再開する方にも、現在地を掴んでいただける内容です。
デジタルアスリートはこれまで累計【2,425社】以上の広告運用を支援しており、本記事はその現場知見に基づいています。
Google広告とは？主要メニュー一覧【2026年版】
Google広告とは、Google検索・YouTube・Gmail・Discover・提携サイトなど、Googleが持つ配信面に広告を出稿できる運用型広告プラットフォームです。
2026年現在、コンバージョン獲得に使う主要メニューは次の8種類です。
- 検索広告（＋AI Max）：Google検索の結果面。顕在層・目的検索に
- P-MAX：Googleが持つ配信面すべてに自動配信する中心メニュー
- デマンドジェネレーション：YouTube・Discover・Gmailのフィード面
- ショッピング広告：商品フィードを使った配信。D2C・ECは必須
- ディスプレイ広告（GDN）：Google外部の提携サイト・アプリ面
- YouTube広告（動画キャンペーン）：認知・ブランディング目的の動画配信
- アプリ広告：自社アプリのインストール・活性化
- スマートアシストキャンペーン：簡易版（中身はP-MAX）
全体構造は、P-MAXを中心に置くと理解しやすくなります。
ここから、各メニューを1つずつ解説していきます。
Google広告の最新トレンド：「設定したもの勝ち」から「AIに方向性を示す」時代へ
各メニューの解説に入る前に、最も重要な前提の変化からお伝えします。
かつてのGoogle広告、特にリスティング広告は「細かく設定したもの勝ち」の世界でした。キーワード・入札・ターゲティングを手動で緻密にコントロールできる運用者が強かった時代です。
現在は違います。ほぼすべてのメニューにAIが組み込まれ、運用者の仕事は「シグナル」で方向性を示し、自動化できる部分はAIに任せることに変わりました。手動での設定も引き続き可能ですが、潮流は明確です。
重要なのは、AIに使われるのではなく、自分でAIを使いこなすための運用をすること。この視点を持って、各メニューを見ていきましょう。
① 検索広告：部分一致は「インテントマッチ」へ。字面から文脈の時代に
Google広告といえばリスティング広告（検索広告）ですが、ここが大きく変わっています。
「部分一致」は「インテントマッチ」へ。名称が実態に追いついた
まず分かりやすい変化として、マッチタイプの「部分一致」は2024年7月に「インテントマッチ」へと名称が変わりました。
ここで押さえておきたいのは、名称変更のタイミングで機能が急に変わったわけではないということです。
英語名は従来どおり「Broad match」のままで変更はなく、日本語名称だけが変わっています（出典：Think with Google「検索広告の部分一致を『インテント マッチ』へ改称した理由とは」）。
実態としては、名称変更よりずっと前から、類義語や関連語への拡張は進んでいました。
それにもかかわらず日本語の「部分一致」という名前は「登録した語句の一部が含まれていれば表示される」という字面の印象を与え続け、実態との乖離が誤解を招きやすくなっていた。
そこで名称の側を現在の実態に合わせてアップデートした、というのが今回の経緯です。なお、除外キーワードのマッチタイプは引き続き「部分一致」という名称が使われます。
名称変更で機能が変わったのではなく、実態に合わせて名前の側が更新された
名前が与えていた印象は「登録した語句が部分的に含まれる検索に出る」というものでしたが、現在のインテントマッチが行っているのは、その人がどういう文脈で何を調べたいのかをGoogleが推測し、キーワードとユーザーの検索語句をマッチングするという処理です。
語句そのものが含まれていない検索語句にも広告が表示され得ます（参考：Google広告ヘルプ「キーワードのマッチタイプ」）。
例えば「リスティング広告」というキーワードを登録している場合。リスティング広告をやりたい人は、突き詰めれば「集客に困っている」人です。
そのため、極端な例では「チラシ」と検索した人に広告が表示される可能性すらあります。拾う検索クエリの幅が、意図ベースで大きく広がっているのです。
完全一致・フレーズ一致は健在。「ドンピシャ」はそちらで守る
一方、完全一致とフレーズ一致は残っています。狙いたい検索語句が明確に決まっているなら、そこは完全一致・フレーズ一致でしっかり設定して守る。これは従来通りです。
デジタルアスリートの見解：弊社では、BtoBや高単価商材など「指名・比較検索が発生する商材」は今も検索広告を起点に設計しています。
水道修理、引っ越し、資格取得のように「目的がはっきりした検索」がベースにある業種では、検索広告は今も王道です。
ドンピシャの目的検索は完全一致・フレーズ一致で確実に取り、インテントマッチやAI Maxで周辺の意図まで拡張する、という設計になります。
AI Max（AI最大化設定）：検索キャンペーンをAIで強化する機能セット
2026年の検索広告を語る上で欠かせないのがAI Max（AI最大化設定）です。
2025年5月にGoogleが発表したもので、P-MAXのような新しいキャンペーンタイプではなく、既存の検索キャンペーン内で有効化できるAI機能のセットという位置づけです（出典：Google広告ヘルプ「検索キャンペーン向け AI 最大化設定の仕組み」）。
主な機能は、登録キーワードを超えて関連性の高い検索クエリへリーチを広げる「検索語句マッチング」の拡張と、広告文・ランディングページをAIが自動でカスタマイズする「アセットの最適化」です。
P-MAX登場時の「何が起きているか分からない」という反省を踏まえ、AI Max経由の表示はレポート上で識別できる設計になっています。
デジタルアスリートの見解：AI Maxは「全部オン」にする機能ではありません。
ブランド毀損に直結する訴求や必ず遷移させたいLPは固定し、拡張してよい領域から段階的にAIに委ねる。「何を守り、何を任せるか」をキャンペーン単位で決めてから有効化することをおすすめしています。
AI Maxの機能構成や設定手順は、【最新】Google広告の新機能AI MAXについて徹底解説で詳しく解説しています。
検索行動そのものが変わっている
背景として、ユーザーの検索行動自体が変わっています。音声検索は当たり前になり、AIに「どこかいいところ知らない？」と相談するような使い方が増えました。「リスティング広告 代理店」のようなキーワードの打ち方をする人は減っています。
さらに、GoogleはAI検索の面に広告を載せる方針を相次いで打ち出しており、登録商品の情報がAIの回答の中に広告として現れる流れが進んでいます（詳細は後述のショッピング広告の項で触れます）。文脈を捉えられないと戦えない時代に入っています。
AI検索面での広告の考え方については、Google AIモード広告とは？検索集客の「新基準」と今すぐ始めるべき対策で詳しく解説しています。
② P-MAX：迷ったらまずこれ。学習が速く、中身も見えるようになった
2番目に紹介するのがP-MAXです。理由はシンプルで、一番手っ取り早いからです。
P-MAXは、検索・ディスプレイ・YouTube・Discover・Gmail・マップなどGoogleの全ネットワークを統合し、「この商品が一番コンバージョンを取れる」とGoogleが判定した面に自動配信してくれるキャンペーンです（参考：Google広告ヘルプ「P-MAX キャンペーンについて」）。
商材によってショッピングに寄ることもあれば、YouTubeや検索に寄ることもあります。
実際のアカウントでは、どの面でコンバージョンが発生しているかを管理画面の「チャネルのパフォーマンス」レポートで確認できます。
下の画面は、弊社で運用しているアカウントの実際のチャネル別コンバージョン内訳です。
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【入稿前に差し替え】管理画面キャプチャ差し込み位置
P-MAXの「チャネルのパフォーマンス」レポート（検索／YouTube／Discover／ショッピング等の面別コンバージョン内訳）のキャプチャをここに挿入してください。金額・アカウント名・商材名はマスキングのうえ、キャプションは「面別のコンバージョン発生元は管理画面で確認できる（弊社運用アカウントの実データ／数値は一部マスキング）」を想定しています。 |
P-MAXそのものの仕組みや設定方法は、【P-MAXとは？】特徴・メリット・設定方法から成功事例まで徹底解説で基礎から整理しています。
学習速度が速く、設定自体はシンプル。「勉強する時間はないが、まずAIに任せて出してみたい」という方には、最初の選択肢としておすすめできます。
実際、弊社のクライアントもほぼ全社が一度はP-MAXを試しており、体感では半数程度のアカウントで現在も稼働しています（当たっていれば継続、当たらなければ停止という自然淘汰の結果です）。
私は2026年現在、Google広告で最初に試すメニューとしてP-MAXを勧めています。理由は4つです。
- AIの学習量：全面のデータを1つのキャンペーンに集約でき、学習が最も速く進む
- 配信面の広さ：検索・ショッピング・動画・フィードを1本でテストできる
- 運用負荷：設定がシンプルで、少人数のチームでも回せる
- 検証の速さ：どの面で売れる商材かがレポートで分かり、次の一手が決まる
実際、弊社の支援先でも【例：ブライダル業界で検索広告単体からP-MAX併用に切り替えCPAが172％改善】といったケースが出ています。
「ブラックボックス」問題はほぼ解消。ただし面の指定はできない
登場当初のP-MAXは「どこに配信されたか分からない」ことが問題でしたが、現在はネットワーク別に表示回数・クリック・コンバージョンまで確認できるようになっています。「YouTubeで売れている」ことがレポートで分かる時代です。
ただし、「ではYouTubeだけ配信を強めたい」という面の指定はできません。運用自体はAIに任せる設計だからです。
特定の面に寄せたい場合は、その面で露出が上がるクリエイティブを追加するか、後述するデマンドジェネレーションを別キャンペーンとして立てる、というアプローチになります。
なお、P-MAXのCPAが悪化した時の具体的な改善手順は、P-MAXでCPAが悪化した時の改善手順｜最初に見るべきポイントと優先順位で詳しく解説しています。
③ ショッピング広告：D2C・自社商品があるなら「やり得」
自社で商品を持っているD2C・EC事業者にとって、ショッピング広告はやり得のメニューです。理由は2つあります。
面倒だった商品登録が、カート連携で自動化できるようになった
ショッピング広告の配信には、Googleマーチャントセンターへの商品登録が必要です。
以前はこの登録が非常に面倒でしたが、現在はShopifyをはじめ十数種類のカートシステムとAPI連携でき、在庫や商品情報が自動で同期されるようになりました。
カート側を管理していれば、マーチャントセンター経由で広告の配信可否まで自動で連動します。開設手順や見るべき指標は、Google Merchant Centerとは？できることと開設方法を分かりやすく解説にまとめています。
配信面が検索の外へ拡大中。Geminiにも載る発表があり、未登録では「土俵に立てない」
かつてショッピング広告といえば検索結果の上部でしたが、現在はYouTubeにもショッピング枠があります。
さらに2026年2月、GoogleはAIモード検索において関連商品を「スポンサード」と明示して掲載する新しい広告フォーマットのテストを発表しました。
あわせて、Geminiアプリの中で商品を比較し、そのまま購入まで進める仕組み（UCP連携）の展開も始まっています（参考：Impress Watch「グーグル、AIモード検索に新型広告」／Geminiアプリ ヘルプ「Gemini アプリにショッピングをサポートしてもらう」）。
2026年5月のGoogle Marketing Liveでも、Geminiを活用した会話型の広告フォーマットを検索に導入する方針が示されています（参考：Google「Google Marketing Live 2026」）。
AIが「あなたにはこの商品が合う」とおすすめしてくれる世界では、マーチャントセンターに登録していないと、そもそもおすすめされる土俵に立てません。
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！ 注意：AI面の広告・購入機能は米国先行です
AIモード検索のスポンサード表示や、Gemini経由の購入機能は米国から順次展開されているもので、日本での提供状況は機能ごとに異なります。「いつ日本に来るか」を待つのではなく、来た時に土俵へ乗れる状態（商品フィードの整備）を先に作っておく、という順序で捉えてください。 |
加えて、登録しておけば「無料リスティング」として、広告費なしで商品が掲載される枠もあります。コンバージョンのボリュームが爆発するメニューではありませんが、積み上げ効果と将来のAI面への布石として、必ず設定しておくべきです。
④ デマンドジェネレーション：「P-MAXから検索を除いたもの」
デマンドジェネレーション（通称デマジェン）は、名前の通り「需要（デマンド）を作る」キャンペーンです。旧YouTube広告（動画アクションキャンペーン）とファインド広告が統合されて生まれました。
一番分かりやすい理解の仕方は、「P-MAXから検索広告とショッピングの要素を取り払ったもの」です。
配信面は、YouTube（ショート含む）・Discover・Gmailのフィード面です。重要な変更点として、YouTubeにコンバージョン目的で配信するなら、デマンドジェネレーションを使う形になりました。
P-MAXとの使い分けはこうです。
P-MAXのチャネル分析で「YouTubeで売れている」と分かっても、P-MAX内でその面に予算を寄せることはできません。
そこで、デマジェンを別キャンペーンとして立てて予算を投下すれば、伸びている面の配信ボリュームを意図的に増やせます。P-MAXが見つけた「勝ち面」を、デマジェンで攻める。この連携が2026年の定石です。
なお、認知・ブランディング目的の動画キャンペーン（いわゆるYouTube広告）は引き続き存在します。整理すると、コンバージョン目的のYouTube配信はデマジェンに集約され、認知・リーチ目的は動画キャンペーンが担う、という役割分担です。
デジタルアスリートの見解：弊社では、P-MAXのチャネル分析で動画・フィード面の伸びを確認したアカウントに対して、デマジェンの切り出しを標準手順にしています。
同じ面でもP-MAXとデマジェンでは評価すべきKPIが異なるため（デマジェンは需要創出のアッパーファネル）、CPAを同一基準で比較しないことも合わせて設計します。
なお、P-MAX側でどこまで方向性を示せるかについては、【2025年最新】P-MAXのターゲティング（シグナル）一覧が参考になります。
⑤ ディスプレイ広告（GDN）：まだあるが、CV目的ならデマジェン優先
「ディスプレイ広告はもうないのでは」と思われがちですが、GDN（Googleディスプレイネットワーク）はまだあります。ただし役割は大きく変わりました。
デマジェンとの最大の違いは配信先です。デマジェンがYouTube・DiscoverなどGoogle自社サービスの面に出るのに対し、GDNはGoogle外部の提携サイト・アプリ（サードパーティ面）に出ます。
ここがクッキーレス時代に効いてきます。サードパーティ面では「誰に出したか」「誰がコンバージョンしたか」の情報に欠損が起きやすく、学習がうまく進みにくいのです。
コンバージョン獲得が目的なら、データが揃うデマジェンを優先すべき、というのが我々の案内です。
一方でGDNにも使いどころはあります。
オークションの競争が昔ほど激しくないためCPCが安く、ビュー数を稼ぎたい認知施策、リターゲティングでの追いかけ、配信したい面が明確な業界（例えばゴルフ商材ならゴルフメディア面）への配信、学習を前提としない短期プロモーションなどでは、今も選択肢になります。
⑥ アプリ広告：アプリを持つ企業向け。運用よりストア最適化が効く
アプリ広告は、自社アプリへの誘導を目的としたメニューです（アプリ「内」に出す広告ではありません）。
前身のユニバーサルアプリキャンペーンは2015年からありますが、自社アプリで顧客のナーチャリングを行う企業が増えたことで、近年利用が増えています。
目的は大きく2種類に分かれます。
- インストール目的：Google Playストアの検索面や、ディスプレイ広告のような見た目の配信面からストアのアプリページへ誘導する
- エンゲージメント・課金目的：ディープリンクで、インストール済みアプリ内の特定ページ（例：不動産アプリの物件詳細）へ直接誘導する
特徴的なのは、Google広告の管理画面上で細かく運用するというより、ストアページの最適化（ASO）やマーケティング設計の方が改善インパクトが大きいことです。
LPOやUI/UX改善と同じ文脈で、ストアの内容を磨き込むことが成果を左右します。アプリ開発には相応のコストがかかるため、実質的にはアプリを保有する中堅以上の企業向けのメニューです。
⑦ スマートアシストキャンペーン：中身はP-MAX。管理画面が簡易なだけ
超初心者向けとして「スマートアシストキャンペーン」というメニューも存在しますが、中身はP-MAXです。
違うのは管理画面で、入力項目も見られるレポートも極端に少なく、簡単に配信を開始できる代わりに分析はほぼできません。
本格的に運用するなら、最初から通常のP-MAXを使うことをおすすめします。
Google広告メニュー比較表（2026年版）
ここまでを一覧にまとめます。
| メニュー | 主な配信面 | 向いているケース | 注意点 |
|---|---|---|---|
| 検索広告 | Google検索 | 目的検索がある商材。ドンピシャのキーワードを確実に取りたい | インテントマッチは意図ベースで拡張。完全一致・フレーズ一致で守りを固める |
| P-MAX | Google全面（検索・ショッピング・YouTube・Discover・Gmail・マップ等） | まず試したい。AIに任せて全面テストしたい | 面の指定は不可。チャネル分析→他キャンペーンとの連携が前提 |
| ショッピング広告 | 検索・YouTube・（今後AI面） | D2C・自社商品保有。カート連携で自動化可 | マーチャントセンター登録が必須。未登録はAI推薦の土俵に立てない |
| デマンドジェネレーション | YouTube（ショート含む）・Discover・Gmail | フィード・動画面でのCV獲得。P-MAXの勝ち面を攻める | 検索・ショッピング面には出ない |
| ディスプレイ広告（GDN） | Google外部の提携サイト・アプリ | 認知・リタゲ・面指定・短期プロモ。CPCが安い | サードパーティ面はデータ欠損で学習に不利。CV目的ならデマジェン優先 |
| アプリ広告 | Playストア・各種配信面 | 自社アプリの獲得・活性化 | 運用よりストア最適化（ASO）が効く。アプリ保有企業向け |
| スマートアシストキャンペーン | P-MAXと同じ | とにかく簡単に出したい超初心者 | 中身はP-MAX。分析はほぼ不可 |
どのメニューから始めるべきか
まず、目的別の早見表です。
| 目的 | おすすめメニュー |
|---|---|
| 問い合わせ・リード獲得 | 検索広告（＋AI Max） |
| EC・D2Cの販売 | ショッピング広告＋P-MAX |
| BtoB・高単価商材 | 検索広告を起点に、P-MAXを併用 |
| 新規需要の創出・認知 | デマンドジェネレーション |
| 動画でのブランディング | YouTube広告（動画キャンペーン） |
| アプリの獲得・活性化 | アプリ広告 |
| とにかく早くテストしたい |
P-MAX |
基本の考え方は、本記事で紹介した順番です。その上で、スタンスによって入口が分かれます。
自分で設計しながら本格的に取り組むなら、検索広告から。顧客がどんなキーワードで検索するのかを突き詰める過程は、そのままマーケティングの設計になります。
ここでベースの仮説を外していると、P-MAXに進んでも成果は出にくい、というのが我々の実感です。
まずAIに任せてテストしたいなら、P-MAXから。予算を絞ってスタートすれば、検索を含むどの面で売れて、どの面で売れなかったかがレポートで分かります。
テストマーケティングとしてP-MAXを回し、勝ち面が見えたら検索やデマジェンを個別に立てて攻める。運用に慣れている方ほど、この入り方が効率的です。
そしてD2C・自社商品があるなら、どちらの入口でもショッピング広告（マーチャントセンター登録）は最初に済ませておいてください。
Yahoo!広告はどうなる？
最後によく聞かれるYahoo!広告について。
現在も検索広告とディスプレイ広告（YDA）の2本立てで、P-MAXに相当するメニューはまだありません。
今後、LINEヤフーとして管理画面の統合が進む見込みで、従来のYDAの概念は変わっていく可能性があります。
GoogleとYahoo!で検索ボリュームを分け合っていた時代は終わり、両者の差は大きく開きました。
SNS寄りに軸足を移すYahoo!（LINEヤフー）の戦略転換を注視しつつ、検索・運用型広告の主戦場はGoogleと捉えて設計するのが現実的です。
【考察】メニューはシンプルに収斂していく。人間の仕事は「文脈の設計」
かつてのディスプレイ広告は、興味関心・ユーザー属性・面の組み合わせが複雑で、運用者の工数を大量に食うメニューでした。
現在のメニュー体系を見ると、方向は明確です。
Googleは「ユーザーがどういう文脈にいて、どのタイミングで何を出すべきか」の設計をAI側で持とうとしており、その分メニューはシンプルになっていきます。
極端な話、最終的にP-MAX1本に収斂していく可能性すらあると我々は見ています。
そうなった時、運用者の価値はどこに残るのか。設定の細かさではなく、「誰の、どんな文脈・悩みに、どんな訴求とオファーを当てるか」という上流の設計です。
インテントマッチもP-MAXもデマジェンも、すべて「文脈をAIに教える」ための道具に過ぎません。道具が変わっても、文脈を言語化できる人が勝つ。この構造は当面変わらないはずです。
まとめ
2026年のGoogle広告は、全メニューにAIが組み込まれ、「設定の細かさ」より「方向性の示し方」で差がつく時代になりました。
検索はインテントマッチで意図ベースに、P-MAXは中身が見える便利な主力に、YouTubeでのCV獲得はデマジェンに。
それぞれの役割を理解した上で、自社の商材と目的に合わせて組み合わせてください。
5年前の知識のままの方こそ、一度管理画面を開き直してみることをおすすめします。Google広告は、思っている以上に進化しています。
よくある質問（FAQ）
Q.インテントマッチとは何ですか？部分一致と何が違いますか？
A.インテントマッチは、2024年7月に日本語名称が「部分一致」から変更されたマッチタイプで、機能そのものが別物になったわけではありません。
英語名は「Broad match」のままです。名称変更以前から類義語・関連語への拡張は進んでおり、「部分一致」という名前が実態と合わなくなっていたため、名称の側が実態に合わせて更新されました。
登録キーワードの字面ではなく検索意図・文脈でマッチングするため、キーワードの語句が含まれない検索にも広告が表示されることがあります。狙いたい検索語句が明確な場合は、完全一致・フレーズ一致と組み合わせて使います。
Q.初心者はどのメニューから始めるべきですか？
A.まずAIに任せて試したいならP-MAX、自分で設計しながら本格的に取り組むなら検索広告からがおすすめです。
P-MAXは学習が速く設定がシンプルで、検索を含む全面のうちどこで売れるかがレポートで分かるため、テストマーケティングとしても機能します。D2C・自社商品がある場合は、どちらでもマーチャントセンター登録（ショッピング広告）を最初に済ませてください。
Q.P-MAXとデマンドジェネレーションの違いは何ですか？
A.配信面が違います。
P-MAXは検索・ショッピングを含むGoogleの全面に配信されるのに対し、デマンドジェネレーションはYouTube（ショート含む）・Discover・Gmailのフィード面に特化しています。
「P-MAXから検索・ショッピングの要素を除いたもの」と理解すると分かりやすく、P-MAXで動画・フィード面が伸びた時に、その面を意図的に攻める別キャンペーンとして使うのが効果的です。
Q.ディスプレイ広告（GDN）はもう使わない方がいいのでしょうか？
A.コンバージョン獲得が目的なら、Google自社面に配信されるデマンドジェネレーションを優先すべきです。
GDNはサードパーティ面のためクッキーレス環境でデータ欠損が起きやすく、学習が進みにくくなっています。一方でCPCが安いため、認知施策・リターゲティング・配信面が明確な業界への配信・短期プロモーションでは今も選択肢になります。
Q.ショッピング広告を始めるには何が必要ですか？
A.Googleマーチャントセンターへの商品登録が必要です。
以前は手間のかかる作業でしたが、現在はShopifyなど十数種類のカートシステムとAPI連携でき、商品情報・在庫が自動で同期されます。
登録しておくと無料リスティング枠にも掲載され、YouTubeのショッピング枠や、発表されているAI検索面での商品表示など、今後拡大する配信面への布石にもなります。
Q.AI Maxとは何ですか？
A.2025年5月にGoogleが発表した、検索キャンペーン向けのAI機能セット（AI最大化設定）です。
P-MAXのような新しいキャンペーンタイプではなく、既存の検索キャンペーン内で有効化します。
登録キーワードを超えた検索語句マッチングの拡張や、広告文・遷移先の自動最適化が主な機能で、AI Max経由の表示はレポートで識別できます。
有効化の際は「固定すべき訴求・LP」と「AIに委ねる領域」を切り分けて設定するのがポイントです。
Q.P-MAXだけで運用してもいいですか？
A.テスト段階ならP-MAX単体でも機能しますが、本格運用では併用をおすすめします。
P-MAXは面の指定ができないため、指名検索や必ず取るべきキーワードは検索広告（完全一致・フレーズ一致）で守り、伸びた動画・フィード面はデマンドジェネレーションで攻める、という役割分担が定石です。
P-MAXを「全面テストと自動最適化の中心」に置き、周辺メニューでコントロールを補う構成が最も安定します。
Q.検索広告はなくなりますか？
A.なくなりません。ただし役割は変わっています。
マッチタイプはインテントマッチ化して意図ベースになり、AI Maxで拡張もAI任せにできるようになりました。
一方で、目的が明確な検索（水道修理・資格など）を確実に取る「守り」の役割と、指名検索の防衛は今後も検索広告にしかできません。
「手動で細かく運用するメニュー」から「守りを固めつつAIに拡張を任せるメニュー」へ変化した、と捉えてください。
Q.YouTube広告はなくなったのですか？
A.なくなっていませんが、再編されました。
コンバージョン目的のYouTube配信は、旧動画アクションキャンペーンがデマンドジェネレーションに統合される形で移行しています。
一方、認知・リーチ・ブランディング目的の動画キャンペーン（YouTube広告）は引き続き利用できます。「CV目的はデマジェン、認知目的は動画キャンペーン」という役割分担で理解するのが正確です。
Q.Google広告はいくらから始められますか？
A.最低出稿金額の定めはなく、1日数百円〜数千円の予算からでも配信自体は可能です。
ただし、AIによる自動最適化は一定のコンバージョンデータが集まって初めて機能するため、成果を検証するなら「学習に必要なCV数が月に数十件たまる予算」を目安に設計することをおすすめします。
予算が限られる場合は、配信メニューを絞ってデータを集中させるのが鉄則です。
Q.スマートアシストキャンペーンとP-MAXはどちらを使うべきですか？
A.本格的に運用するなら通常のP-MAXです。
スマートアシストキャンペーンは中身がP-MAXと同じで、管理画面が簡易な代わりに見られるレポートが極端に少なく、分析・改善がほぼできません。
「まず1度出してみたい」という段階を超えたら、通常のP-MAXで運用してください。
Q.Yahoo!広告は今後どうすればいいですか？
A.現在は検索広告とディスプレイ広告（YDA）の2本立てで、P-MAX相当のメニューはありません。
LINEヤフーとしての管理画面統合が進む見込みのため、大きな仕様変更を注視しつつ、当面は運用型広告の主戦場をGoogleと捉えて設計し、Yahoo!は検索面の補完として位置づけるのが現実的です。
参考情報（Google公式）
本記事の各メニューの仕様は、以下のGoogle公式情報に基づいています。最新の仕様は必ず公式ヘルプでご確認ください。
- Google広告ヘルプ「キーワードのマッチタイプ」（インテントマッチ）
- Think with Google「検索広告の部分一致を『インテント マッチ』へ改称した理由とは」
- Google広告ヘルプ「検索キャンペーン向け AI 最大化設定の仕組み」（AI Max）
- Google広告ヘルプ「P-MAX キャンペーンについて」
- Google広告ヘルプ「デマンド ジェネレーション キャンペーンを作成する」
- Gemini アプリ ヘルプ「Gemini アプリにショッピングをサポートしてもらう」
※仕様は変更されることがあります。最新の内容は各公式ページをご確認ください。
Google広告の設計にお悩みの方へ｜無料相談
Google広告のどのメニューを選ぶべきか分からない方は、無料診断をご利用ください。
デジタルアスリートでは、貴社の商材・目的・予算を伺った上で、「どのメニューから始め、どう組み合わせるか」のメニュー設計からご提案しています。
「5年前の知識のまま止まっている」「P-MAXを試したが成果が出ない」という段階のご相談も歓迎です。
デジタルアスリート株式会社 代表取締役社長／デジタルマーケティング協会 理事
1984年、長野県生まれ。
日本体育大学卒業後、コピーライター兼Web広告運用者としてキャリアをスタート。
2011年に株式会社リスティングプラス（現・デジタルアスリート株式会社）を設立し、代表取締役に就任。
Web広告とランディングページ制作を強みに事業を拡大し、
同社はこれまでに中小企業を中心として累計2,400社を超える企業のデジタルマーケティングを支援。
2022年1月にデジタルアスリート株式会社へ社名を変更し、
現在はマーケティングの上流設計から広告運用・人材育成までを一気通貫で支援する総合デジタルマーケティング企業として事業を展開している。
著書に『コンバージョン数を最大化する7つの極意』（学研プラス）、『DX時代の売れるしくみの作り方』（スタンダーズ）。初の著書はAmazonセールス・マーケティング部門で第1位を獲得。
各種SNSでも日々最新情報を発信。
・Youtube：アスリート社長のチーム経営学
・X（旧Twitter）：長橋真吾｜最新マーケティング×AI活用で内製化を支援！
Writer
長橋真吾 記事一覧
デジタルアスリート株式会社 代表取締役社長／デジタルマーケティング協会 理事
1984年、長野県生まれ。
日本体育大学卒業後、コピーライター兼Web広告運用者としてキャリアをスタート。
2011年に株式会社リスティングプラス（現・デジタルアスリート株式会社）を設立し、代表取締役に就任。
Web広告とランディングページ制作を強みに事業を拡大し、
同社はこれまでに中小企業を中心として累計2,400社を超える企業のデジタルマーケティングを支援。
2022年1月にデジタルアスリート株式会社へ社名を変更し、
現在はマーケティングの上流設計から広告運用・人材育成までを一気通貫で支援する総合デジタルマーケティング企業として事業を展開している。
著書に『コンバージョン数を最大化する7つの極意』（学研プラス）、『DX時代の売れるしくみの作り方』（スタンダーズ）。初の著書はAmazonセールス・マーケティング部門で第1位を獲得。
各種SNSでも日々最新情報を発信。
・Youtube：アスリート社長のチーム経営学
・X（旧Twitter）：長橋真吾｜最新マーケティング×AI活用で内製化を支援！
