競合キーワードって広告出していいの?Web広告担当者が知るべき戦略とマナー

  • 2018.6.8
  • 2018.6.12
  • 18,224 Views

リスティング広告を運用していて、自社の商品名やブランド名で検索したときに他社の広告が出てきて自社の売上を阻害された経験はありませんか?
もしくは、他社の商品名のキーワードを買っていいのか迷ったことはありませんか?

広告の運用の仕方が分かってきた方に降りかかる、競合との広告合戦で起こる非常に繊細な問題「競合企業の名前や商品名のキーワードを買う」ことが法的に許されるのか、またどんなリスクがあるのかをお伝えします。

競合キーワードを買うのは・・・OK!!

結論をいうと、競合キーワードを買うことは法的に問題ありません。

ただ、商標登録されているキーワードを買った場合、商標の権利者から来て訴訟になる可能性もあります

もし訴訟になった場合は、商標権侵害にあたる可能性があります。リスクを犯してまで商標登録されているキーワードを買うことは推奨できません。

※ちなみに、広告文で商標登録されているキーワードを使った場合、国内での判例は今のところ見当たりませんが、商標権侵害にあたる可能性が大きいです。

GoogleとYahoo!も「競合のキーワードを買う、競合に自社名キーワードを買われた」場合、「基本は当事者同士で解決してくれ!」というスタンスを取っているため、GoogleやYahoo!に訴えても動いてくれる可能性は低いでしょう。

一応、Yahoo!では商標登録しているキーワードへの他社の出稿に対し、申請することによって他社広告の出稿を制限することが可能です

しかし、原則として、当事者解決を希望しているようです。

キーワードを買うことが法的に許されていますが、ではなぜ、この問題が発生するのか。

自社のキーワードを買うことにより得られるメリットが競合側にあり、同時に競合のキーワードを買うことで得られるメリットが自社にあるからです。

キーワードや広告文以外で、法律違反になる広告表現についてはこちらから↓

競合キーワードを買うメリット

今、あなたはもっと販売数を増やしたいWeb広告の担当者です。

Web広告のなかでも特にリスティング広告に力を入れていて、リスティング広告でもっともっと売上を上げていきたい。そう思っています。

そこであなたは考えました。
競合企業の商品はなかなか知名度がある。自社では似た商品を扱っていて、競合の商品を検索しているユーザーの中には、自社の商品を買ってくれるユーザーもたくさんいるのでは、と。

実際に競合の商品名を買ったら、そこからたくさん注文が入ることが分かりました。
競合の商品の知名度が高く、多くのユーザーは「一番有名だから」と検索しますが、実際は、「競合の商品でなければ絶対買わない!!」というユーザーは意外と少なかったりします。

と、あくまで一例ですが、競合の商品を検索したユーザーに自社の広告を出して、そのまま注文に至ることは多々あります。

逆にいえば、自社商品を買ってくれるターゲットがそこにいるのに、なぜ広告を出さないのかと言いたくなるのです。つまり、競合のキーワードを買わないでいることは機会損失を認めてしまうことに繋がっているのです。

「自社商品を買ってくれるお客様がいるなら広告を出す!」
という強い想いがあるなら、配信してもいいかもしれません。

ただ、自社商品が売れるなら「競合キーワードを買って問題ないじゃん!」と思われる方もいるかも知れませんが、そうではありません。
メリットの裏にはデメリットがあることも忘れてはいけません

競合キーワードを買うデメリット

では、競合キーワードを買うことでどんなデメリットがあるのでしょうか。

お金に関わることとして、広告費が激増してしまう可能性があります。
キーワードを買う競合の数にもよりますが、競合の商品に興味を持っているユーザーも自社広告をクリックする可能性があり、広告費が急増することを忘れないようにしましょう。

また、知名度の高い競合キーワードを買う場合も同様に、クリックが増え、費用が急増する可能性が高いです。

その他、ユーザーからすれば、競合の商品が欲しくて競合キーワードを検索したにもかかわらず、知らないサイト(自社サイト)に飛ばされたら「似てるけど違う商品じゃん」という気持ちになるかもしれません。
結果として、騙して誘導したという印象を与えてしまう可能性も考えられます。

販売数を増やす目的で競合キーワードを買ったのに、逆に自社の信頼を損なう結果になるリスクがあることを忘れないでください。

競合キーワードを買う注意点

競合キーワードを買うデメリットをお伝えしましたが、メリットに魅力を感じ競合キーワードを買いたいと思った方もいるのではと思います。

そこで、競合キーワードを買う際に注意していただきたいポイントをご紹介します

商標登録されている競合キーワードを買う場合について

GoogleやYahoo!では、登録商標のあるキーワードを買うことを禁止はしていません。
法律的に、それをやってしまって一発アウトかというと、そうでもありません。
しかし、商標権は守るべきであり、訴訟問題になる可能性があります

また、商標登録されているキーワードを買っていなくても、登録しているキーワードの部分一致などの広がりで、意図せずに広告が配信されてしまうこともあります。

トラブルを回避するには、除外キーワード設定で商標登録されているキーワードを排除すると効果的です

一般の競合キーワードを買う場合について

商標登録されているキーワードほど訴訟など、法的な措置を取られる可能性は低いため、キーワードを買ってもいいでしょう。

しかし、競合から「うちの社名でキーワードを出すのはやめてくれないか」と問い合わせがあった場合は、トラブルを回避するためにも、その時はおとなしく、キーワードを買うのをやめ、除外キーワードに登録するようにしましょう。

こちらでも、意図せずキーワードの部分一致の広がりなどで広告が出てしまっていることもありますので、その際も除外キーワード設定の対応をしましょう。

まとめ

今回は、競合キーワードを買うべきかどうかについての記事でした。
メリット・デメリットありましたが、あなたはどうしますか?

この記事では競合キーワードで広告を出す立場で書いてありますが、もし自社キーワードに競合が広告を出していて不快に思っているのであれば、
まずは優しく「御社の広告が弊社の社名で出ているので、除外設定お願いできませんか。」と連絡を入れてみてください。
きっと対応してくれるはずです。

ぜひ、今後もWeb担当として「競合キーワードに広告を出しても良いのか」不安になることがあれば、再度この記事を読んで対応し、あなたのビジネスをより発展させてください!

競合よりも、自社名ワードを上位表示させる方法についてはこちら↓

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新井健太

デジタルアスリート株式会社
D2C戦略部 プロデューサー
明治学院大学 経済学部 経営学科卒業(2018年3月)
デジタルアスリート株式会社(旧:株式会社リスティングプラス) 入社(2018年4月)

夢を現実に変えたいと思う気持ちは人一倍強くあります。 クライアントと未来を描きながら実現に向けてどう協力していくか思考しています。
趣味がアニメ鑑賞で、その世界観に入りたくてたまらない日々を送っています。

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