BtoBマーケティング担当者は営業とどう連携する?リードの質を改善する5つのステップ

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片田湧太郎

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この記事の要点

  1. マーケティング担当者と営業担当者の連携不足は、情報共有の少なさだけでなく、部門ごとの目標や評価基準の違いからも生じる。
  2. 営業担当者が顧客から直接聞いた課題や反応を、マーケティング担当者が分類・分析することで、集客施策の改善につなげられる。
  3. 連携を改善するには、共通目標の確認、顧客情報の収集、分類・分析、定例での議論、改善施策の検証という5つのステップが有効である。

「広告からリードは獲得できているのに、営業担当者からは質が悪いと言われる」「営業にリードを渡した後、どのような対応が行われているのか分からない」。

BtoBマーケティングでは、こうした課題が生じることがあります。

マーケティング担当者は、決められた予算の中で一定数のリードを獲得する必要があります。一方、営業担当者は、獲得したリードから商談を作り、受注や売上につなげることが求められます。

それぞれが自分の役割を果たしていても、両者の評価基準がそろっていなければ、成果に対する認識が食い違うことがあります。

私は、こうした問題を解消するためには、定例会議を増やすだけでは不十分だと考えています。

重要なのは、営業担当者が顧客との会話から得た情報を、マーケティング担当者が施策改善に活用できる状態にすることです。

この記事では、BtoB営業やWeb広告支援の経験をもとに、マーケティング担当者と営業担当者の連携がうまくいかない背景と、現場担当者・責任者が実践できる具体的な改善方法を解説します。

※この記事は2026年11月時点の見解と経験をもとにしています。記載している数値例は説明用の仮定であり、特定企業の実績ではありません。

目次

マーケティング担当者と営業担当者の連携がうまくいかない3つの理由

両者の連携がうまくいかない背景には、単なるコミュニケーション不足だけでなく、組織の目標設定や業務上の役割の違いがあります。

特に、専任のマーケティング担当者が少ない中小〜中堅BtoB企業では、次の3つを確認したいと考えています。

1. マーケティング担当者と営業担当者で追っているKPIが異なる

マーケティング担当者の目標が「月100件のリード獲得」、営業担当者の目標が「月10件の受注」だったとします。

マーケティング担当者は100件を獲得すれば目標を達成できますが、その100件から営業担当者が十分な受注を獲得できなければ、事業全体の目標は達成できません。

マーケティング担当者からすれば、目標どおりにリードを獲得しています。一方、営業担当者からすれば、受注につながらないリードが増えても、売上目標の達成には直結しません。

どちらか一方が間違っているのではなく、評価している成果が異なるのです。

マーケティング担当者の目標は月100件のリード獲得、営業担当者の目標は月10件の受注で、追っている数字が異なる。両者のKPIは、商談化率や受注売上といった共通目標でつなぐ必要があることを示した図。
図1:マーケティング担当者と営業担当者が追うKPIの違い(月100件・月10件は説明用の仮定)

私自身、リード獲得数と質の両立は、現場担当者にとって難しい課題だと感じています。

獲得件数を増やすために間口を広げると、営業担当者から質について指摘される。そこで条件を絞ると、今度はリード件数が不足する。再び件数を増やそうとして、同じ問題が繰り返される。

こうした状況では、広告の調整を繰り返しても、根本的な問題は解消されません。

本来は経営者や事業責任者が、リード獲得から受注・売上までの共通目標を踏まえて、各部門のKPIを設計する必要があります。

ただし、現場担当者にもできることはあります。

たとえ自身の評価項目がリード獲得件数であっても、その先でどのような商談や受注につながっているかを把握し、組織全体の成果を考えることは可能です。

2. 「リードの質」の判断基準がそろっていない

営業担当者が「最近、リードの質が悪い」と報告したとします。

この言葉だけでは、マーケティング担当者は何を改善すべきか判断できません。

例えば、次のような状況が考えられます。

  • 自社サービスの対象外となる企業からの問い合わせが増えている。
  • 対象企業ではあるものの、現時点では導入を検討していない。
  • 商談にはつながるが、予算やサービス内容が合わず受注できていない。
  • 顧客の検討は進んでいるものの、営業担当者の対応が十分ではない。

これらは、同じ「質が悪い」という言葉で表現される可能性がありますが、改善すべき内容は異なります。

リードが商談化しない原因の切り分け方については、関連記事「BtoB広告のリードが商談につながらない理由とは?対象外と検討度不足を分けて考える」で詳しく解説しています。

この記事では、こうした状況を営業担当者とマーケティング担当者の間でどのように共有し、改善に活用するかに焦点を当てます。

3. 営業担当者が得た顧客情報がマーケティング担当者に戻ってこない

マーケティング担当者は、広告の表示回数やクリック数、問い合わせ件数などを確認できます。

一方、問い合わせた顧客が実際に何を考えていたのか、どのような課題を抱えていたのかは、広告管理画面だけでは分かりません。

その情報を直接聞いているのは、多くの場合、営業担当者です。

例えば、営業担当者は顧客との会話から、次のような情報を得ています。

  • 何をきっかけに問い合わせたのか。
  • どのような課題を解決したいのか。
  • 予算や導入時期について、どの程度検討しているのか。
  • 提案内容に対して、どのような反応があったのか。
  • 最終的に何が理由で商談や受注に至らなかったのか。

こうした情報が営業担当者の手元にとどまってしまうと、マーケティング担当者は獲得件数などの数値を中心に施策を評価することになります。

逆に、営業担当者が得た情報を共有できれば、問い合わせの背景や顧客のニーズを踏まえた改善を検討できます。

両者の連携では、リードを営業担当者に渡すだけでなく、営業活動で得た情報をマーケティング担当者に戻すことが重要です。

営業担当者の定性情報を、マーケティング施策の改善に活用する

私は、マーケティング担当者と営業担当者の連携において、両者が持つ情報の違いを活かすことが重要だと考えています。

営業担当者は顧客と直接会話することで、数値には表れにくい課題や反応を把握できます。

一方、マーケティング担当者は、その情報を複数のリードについて整理し、獲得経路や施策ごとの傾向を分析できます。

例えば、営業担当者から「最近、広告予算が合わない問い合わせが増えた気がする」という報告があった場合です。

その時点では、営業担当者の経験に基づく所感です。重要な情報ですが、実際に増えているのか、特定の広告施策で発生しているのかまでは判断できません。そこでマーケティング担当者が、予算不一致となった件数や流入経路を確認します。

もし特定の広告訴求から獲得したリードに予算不一致が集中していれば、その広告表現やLPで伝えている内容が、想定する顧客と合っていない可能性があります。

一方、特定の広告に偏りがなければ、営業時の期待値調整やサービスの提供条件など、別の要因も考えられます。

このように、営業担当者の定性情報を起点に、マーケティング担当者が定量的な傾向を確認します。

営業担当者の「予算が合わない」という所感を起点に、マーケティング担当者が予算不一致の件数と流入経路を確認し、広告・LPの問題か営業時の要因かを判断する流れを示した図。
図2:営業担当者の所感(定性)を、件数と流入経路(定量)で確認する流れ(「予算が合わない」は説明用の例)

ただし、営業担当者の所感を必ず数値による結論に変えられるわけではありません。問い合わせ件数が少ない場合や、記録が不十分な場合は、仮説として扱い、追加で確認する必要があります。

定量データは何が起きているかを確認する材料であり、定性情報はなぜ起きているのかを考える材料です。

どちらか一方ではなく、両方を組み合わせることが大切です。

マーケティング担当者と営業担当者の連携を改善する5つのステップ

ここからは、両者の連携を改善するための具体的な進め方を紹介します。

大規模なMA・SFAの導入や、組織体制の変更を最初から前提とする必要はありません。

まずは既存の管理表や定例会議を活用し、少人数でも継続できる仕組みを作ることが現実的だと考えています。

連携を改善する5つのステップ。1 目標確認(目的とKPIをそろえる)、2 声を集める(課題と反応を聞く)、3 分類・集計(経路・属性で比べる)、4 定例で共有(所感から仮説を立てる)、5 改善・検証(指標と期間を決める)。
図3:マーケティング担当者と営業担当者の連携を改善する5つのステップ

STEP1:施策の目的と共通目標を確認する

最初に確認したいのは、現在のマーケティング施策が、事業上どのような成果を求められているのかという点です。

リードの獲得件数を増やしたいのか。短期的な商談を獲得したいのか。それとも、将来の顧客候補との接点を広げたいのか。

この目的によって、獲得すべきリードや、成果を評価する指標は変わります。

例えば、展示会で幅広い企業との接点を作る施策と、具体的な導入相談を獲得する広告では、同じ基準で商談化率を評価することが適切とは限りません。

まずは以下の項目を整理します。

確認項目 具体的な内容
施策の目的 接点創出、商談獲得、受注拡大など
マーケティング担当者のKPI リード数、CPL、有効リード数など
営業担当者のKPI アポ数、商談数、受注数、売上など
共通して確認する成果 商談化率、受注率、受注売上など
評価期間 当月、四半期、獲得後3か月など

各部門のKPIをすべて同じにする必要はありません。

重要なのは、それぞれのKPIが最終的な事業成果にどうつながっているかを、双方が理解していることです。

経営者や事業責任者が共通目標を設定することが基本ですが、現場の担当者も、現在のKPIと受注・売上のつながりを整理し、必要に応じて責任者に改善提案することができます。

STEP2:営業担当者から顧客の声を集める

次に、営業担当者が顧客との会話から得ている情報を集めます。

このとき、最初から複雑な報告書を作ってもらう必要はありません。

例えば、次の3つを確認するだけでも、改善のヒントになります。

  1. 最近、どのような課題を持つ企業から問い合わせが来ているか。
  2. 商談につながった企業には、どのような共通点があるか。
  3. 商談・受注につながらなかった理由として、何が多いと感じているか。

重要なのは、単なる評価ではなく、具体的な顧客の反応を聞くことです。

例えば「リードの質が悪い」という報告で終わるのではなく、「広告運用に興味はあるが、月額の広告予算を確保できない企業が多い」といった情報まで確認します。

営業担当者の言葉を、マーケティング担当者が勝手に解釈しないことも大切です。

「予算がない」と言っていたのか、「予算はあるが、必要性を判断できていない」のかでは意味が異なります。

必要に応じて実際の発言や会話の背景も確認し、改善仮説の精度を高めます。

なお、資料ダウンロード後の電話で何を聞き、どう商談を提案するかについては、関連記事「資料ダウンロード後の初動対応は?BtoBリードを商談につなげる電話・ヒアリングの進め方」で詳しく解説しています。

STEP3:顧客情報を分類し、定量的な傾向を把握する

営業担当者から得た情報は、そのままでは個別のエピソードにとどまってしまいます。

そこで、マーケティング担当者が一定の基準を設け、複数のリードを比較できる状態にします。

弊社では、顧客情報を把握するために、企業規模のランク、流入経路、BANT情報などを活用しています。

企業規模については、以下のように分類しています。

ランク 従業員数
S 1,000名以上
A 100〜999名
B 31〜99名
C 1〜30名
D 個人事業主・フリーランス

ただし、これは営業の優先順位を機械的に決めるためのものではありません。

実際、弊社のお客様にはBランクに該当する中小企業が多く、大企業だから必ずしもサービスとの相性が良いとは限りません。

企業規模によって決裁フローや求められる提案内容が異なることもあるため、顧客の特徴を理解するための情報として活用しています。

さらに、検討状況を把握するためのBANT情報も参考になります。

  • Budget:予算
  • Authority:決裁権・意思決定への関与
  • Needs:ニーズ・課題
  • Timeframe:導入時期

ただし、初回接触時点ですべての情報がそろうとは限りません。予算や導入時期が未定であっても、将来的に顧客となる可能性はあります。

そのため、BANTの項目が埋まっている数だけで、リードの価値を判断することは避けたいところです。

営業担当者との情報共有を目的とするなら、最初は以下の項目を管理できれば十分な場合もあります。

管理項目 記録例
流入経路 Google広告、自然検索、展示会など
企業属性 業種、企業規模ランク
営業対応状況 未対応、接触済み、商談化など
顧客の課題・反応 集客不足、価格への懸念など
商談に至らなかった理由 時期未定、予算不一致、対象外など
今後の対応 再連絡予定、継続接点、対応終了など

まずは営業担当者が無理なく記録できる項目を選び、必要に応じて追加していくのが現実的です。

顧客の発言や営業担当者の所感を整理する際には、よく使われる言葉や共通する話題を抽出する方法もあります。定性情報の分析について詳しく知りたい方は、「テキストマイニングとは?ユーザーの本音を見つけ出す考え方と手順を解説」も参考にしてください。

ただし、少数のリードであれば、高度な分析ツールを使わずとも、顧客の反応を一定の項目に分類して集計することから始められます。

STEP4:定例MTGで課題と改善仮説を共有する

情報を記録する仕組みができても、双方が確認しなければ改善にはつながりません。

弊社では、マーケティング担当者と営業担当者で週次の定例MTGを設け、インバウンド件数や営業状況を共有しています。

その中で、顧客からの反応やリードの質について話し合い、必要に応じて新しい集客施策についても検討しています。

ただし、週次MTGがすべての企業にとって最適とは限りません。

問い合わせ件数が少なければ隔週や月次でも十分な場合がありますし、多くの広告費を投下している場合には、日次で進捗を確認したほうがよいこともあります。

大切なのは、定期的に情報を確認し、改善について議論できることです。

少人数のBtoB企業であれば、例えば30分程度の会議を次のように進める方法が考えられます。

30分の定例MTGの進め方の例。前半15分は報告で、5分で集客状況(リード数・CPL)、10分で営業状況(通電率・アポ率・顧客の反応)を確認する。後半15分は議論と決定で、10分で課題と改善仮説(何が問題で、なぜ起きたか)、5分で次のアクション(担当と検証時期)を決める。
図4:30分の定例MTGの進め方の例(時間配分は説明用の会議モデル)

特に重要なのは、数値報告だけで会議を終えないことです。数値の変化を共有したうえで、なぜ起きているのかを話し合い、誰が何を改善するかまで決めます。

例えば「最近、予算が合わない企業が増えている」という報告があれば、流入経路と件数を確認したうえで、広告・LP・営業時の説明のどこを見直すかまで議論します。

このように、営業担当者の所感から仮説を立て、マーケティング担当者が検証する流れを作ることが重要です。

STEP5:改善施策を決め、結果を検証する

最後に、議論した内容を実際の改善につなげます。

例えば、営業担当者から「問い合わせはあるものの、サービスの提供条件と合わない企業が増えている」という情報が共有されたとします。

その場合、マーケティング担当者は、広告クリエイティブやLPで対象顧客を明確に伝える方法を検討できます。

近年のWeb広告では、配信の自動化が進む中で、クリエイティブによって誰に反応してほしいかを伝える重要性が高まっています。

例えば、「Web集客にお悩みの方へ」という幅広い呼びかけから、「月額100万円以上のWeb広告運用を見直したい企業のご担当者様へ」と対象を具体化することで、反応するユーザー層が変わる可能性があります。

ただし、対象を絞れば必ず成果が改善するわけではありません。リード数が減少する可能性もあるため、施策の目的や受注へのつながりを踏まえて判断する必要があります。

また、改善策は広告の変更だけではありません。

営業担当者からの情報 検討する改善方向
想定外の企業から問い合わせが多い 広告表現、LP、オファーの見直し
対象企業だが、サービス内容を誤解している 広告・LPで伝える内容の見直し
顧客が導入の必要性を判断できていない 情報提供内容や営業提案の見直し
検討時期が先の企業が多い 継続接点と再アプローチの設計
商談後に予算不一致が多い 提供条件、価格の伝え方、集客対象の確認

これらは改善方向を検討するための例であり、特定の施策による成果を保証するものではありません。

実施する際は、改善仮説・変更内容・検証する指標を記録します。

また、改善前後を比較する際には、獲得したリードの追跡期間にも注意が必要です。受注まで数か月かかるサービスであれば、広告を変更した翌週の受注数だけでは評価できません。

短期的な指標と中長期的な指標を分け、施策の目的に応じて継続的に確認することが重要です。

改善活動を継続するうえでは、施策を実行するだけでなく、結果を確認して次の行動につなげることが欠かせません。こうした改善サイクルの基本については、「PDCAとは?正しい意味とうまく回すコツを公開」でも解説しています。

営業担当者と共有すべき数値は何か?

実際に情報共有の仕組みを作る際は、マーケティング担当者と営業担当者の双方で確認する指標もそろえておく必要があります。

リード単位の件数を一つの流れで並べると、どの段階で歩留まりが落ちているかを双方で確認しやすくなります。

営業担当者と共有したい数値の概念図。リード単位の実件数として、リード獲得件数、接触できたリード件数(通電リード数)、アポ件数、受注件数の4段階をファネルで示す。受注売上は金額のため、ファネルとは別枠の最終成果として示す。荷電数(延べ架電回数)、通電率、アポ率、受注率は補助指標として別枠に置く。
図5:営業担当者と共有したい数値(ファネルの形は概念図で、実際の歩留まりの比率ではありません。各率の分母は社内で定義を統一する前提)

ここで注意したいのは、数値の定義を統一することです。

例えば、アポ率の分母を「獲得リード数」にするのか、「通電できたリード数」にするのかで結果は変わります。

荷電数も、延べ架電回数と架電したリードの実件数を区別しなければ、正確に比較できません。

さらに、広告施策ごとの成果を見るのであれば、流入経路と営業結果がひも付いていることが前提になります。

そのため、最初からすべての指標を管理するよりも、まずは図5の件数と流入経路をそろえ、必要に応じて詳細な分析項目を追加する方法が現実的です。

また、BtoBでは商談から受注までに時間がかかることもあります。

当月の広告費と当月の受注売上を単純に比較するのではなく、獲得月ごとのリードを追跡するなど、施策と成果の対応関係を確認する必要があります。

すぐに商談化しないリードを、営業担当者とどう管理するか

マーケティング担当者と営業担当者の連携では、今すぐ商談化しないリードの扱いも重要です。

幅広くリードを獲得している場合、すべての企業がその時点で具体的な導入を検討しているとは限りません。

しかし、対象顧客であり、将来的にサービスを利用する可能性があるのであれば、一度の営業対応だけで評価を終える必要はありません。

例えば「3か月後に広告の見直しを検討する」と分かっても、その情報が営業担当者の記憶だけに残っていると、再度接点を持つ機会を逃す可能性があります。検討時期や課題を記録しておけば、適切な時期に再連絡や情報提供ができます。

リードごとの扱いは、次のような流れで判断できます。なお、企業規模が小さい、予算や時期が未定といった理由だけで対象外とはせず、判断できない場合は追加で確認します。

すぐに商談化しないリードの管理フロー。リード獲得後、対象顧客かを判断し、対象外なら対応終了または優先度を見直し、判断できない場合は追加で確認する。対象顧客で今すぐ商談化するなら営業が商談対応する。今すぐ商談化しない場合は検討時期と課題を記録し、個別に再連絡が必要なら営業が時期を決めて再接触し、情報提供が中心ならマーケティング担当者が継続接点を持つ。
図6:すぐに商談化しないリードの管理フロー(担当の分け方は一例)

営業担当者だけに任せると短期的な商談対応が優先され、マーケティング担当者だけで管理すると個別の商談状況を踏まえた情報提供が難しくなります。そのため、検討状況を共有したうえで、どちらが次の接点を持つかを明確にしておく必要があります。

具体的なナーチャリング施策は企業の商材や営業体制によって異なりますが、まずは「今すぐ商談化しなかったリードを誰が管理するのか」を決めることが重要です。

マーケティング担当者と営業担当者の連携で注意したい3つのこと

1. 営業担当者の報告負担を増やしすぎない

営業情報を活用しようとして、管理項目を増やしすぎるケースには注意が必要です。

特に営業担当者が少人数の場合、報告のための入力作業が増えることで、本来の顧客対応に使える時間が減ってしまう可能性があります。

最初は既存のSFAやスプレッドシートで管理できる範囲から始め、具体的な改善につながる情報を優先して収集するのがよいでしょう。

マーケティング担当者が情報の集計や整理を担うことで、営業担当者の負担を抑える工夫も必要です。

2. 一部の営業担当者の所感だけで施策を変更しない

営業担当者の経験や感覚は重要な情報ですが、必ずしも全体の傾向を表しているとは限りません。

印象に残った問い合わせや、直近で対応した顧客の影響を受けることもあります。

そのため、マーケティング担当者は複数のリードを確認し、発生件数や流入経路を照らし合わせることが重要です。

ただし、件数が少ない段階で明確な結論が出ないこともあります。その場合は仮説として残し、次回以降の営業対応で検証することも選択肢になります。

3. 定例MTGを報告会だけで終わらせない

定例MTGは、開催すること自体が目的ではありません。

リード獲得数やアポ率を確認するだけで終わってしまうと、毎週同じ課題が報告され続ける可能性があります。

大切なのは、会議の最後に次のアクションを決めることです。

「何が問題なのか」「なぜ起きていると考えるのか」「誰が何を改善するのか」「いつ結果を確認するのか」。

この4点をそろえることで、情報共有を実際の改善行動につなげやすくなります。

まとめ:営業担当者が得た情報をマーケティング施策の改善につなげる

マーケティング担当者と営業担当者の連携がうまくいかないとき、単純にコミュニケーションの回数を増やすだけでは、問題が解消されないことがあります。

両者で追っているKPIやリードの評価基準が異なれば、情報を共有していても、成果に対する認識がそろわないためです。

まずは、経営者や事業責任者が設定した事業目標を踏まえ、それぞれの担当者が何を求められているのかを確認する必要があります。

そのうえで、営業担当者が顧客から直接得た課題や反応をマーケティング担当者に共有し、マーケティング担当者がその情報を分類・分析して改善に活用する。

私は、この流れを継続できることが、BtoBマーケティングにおける営業連携の重要な要素だと考えています。

現場担当者であっても、すべての組織課題を解決する必要はありません。

まずは営業担当者に顧客の反応を聞くことから始め、共通の管理項目を作り、定期的に改善を議論する場を設ける。それだけでも、これまで見えていなかった課題に気づくきっかけになります。

大切なのは、自分の担当する数値を追うだけでなく、その数字が最終的にどのような事業成果につながっているのかを考えることです。

マーケティング担当者と営業担当者がそれぞれの役割を理解し、顧客情報をもとに改善を続けることが、受注や売上につながる施策を考えるうえで重要だと考えています。

よくある質問

Q.マーケティング担当者が営業との連携を改善するには、何から始めればよいですか?

A.まずは、現在の施策目的と双方のKPIを確認したうえで、営業担当者に顧客の反応や商談に至らなかった理由を聞くことから始めるとよいでしょう。

情報を整理し、改善につながる課題を見つけることが最初の一歩です。

Q.営業担当者との定例MTGは、どのくらいの頻度で実施すべきですか?

A.リード獲得件数や広告予算、営業体制によって異なります。

弊社では週次の定例MTGを実施していますが、必ずしも毎週開催する必要はありません。大切なのは、課題を確認し、改善施策を決められる頻度で継続することです。

Q.営業担当者から「リードの質が悪い」と言われた場合はどうすればよいですか?

A.まず、何を理由に質が悪いと判断しているのかを具体的に確認します。

対象外の企業が多いのか、検討時期が先なのか、予算が合わないのかによって対応が異なります。その情報を流入経路や獲得施策ごとに整理し、改善の必要性を判断します。

Q.MAやSFAを導入していなくても、営業担当者との連携は改善できますか?

A.可能です。

スプレッドシートなどを活用して、流入経路、営業対応状況、顧客の反応、今後の対応を管理する方法もあります。最初からツールを導入することよりも、何を共有し、どのように改善に活用するかを決めることが重要です。

Q.すぐに商談化しないリードは、営業担当者とマーケティング担当者のどちらが管理するべきですか?

A.一律に決めるのではなく、検討状況や対応体制に応じて役割を分担するのがよいでしょう。

個別に再連絡する必要がある企業は営業担当者、継続的な情報提供が適している企業はマーケティング担当者が担当するなどの方法が考えられます。重要なのは、対応の担当者と次の接点を明確にすることです。

Writer

片田湧太郎 記事一覧

2019年デジタルアスリート株式会社入社。広告運用コンサルタントとして、BtoBからECサイトまで広告運用を担当。その後、セールス部門の立ち上げに参画。インサイドセールスとしてお客様の課題を電話口でヒアリングし、フィールドセールスとして具体的な解決策を提案する中で、顧客の真のニーズを捉えるスキルを磨く。現在はディレクターとして、広告運用とセールス、両方の視点を活かした多角的な戦略立案を担当。新規・既存を問わず、多くのお客様の事業成長をサポートする。

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